VDIとは? メリットとともに解説

VDIとは? メリットとともに解説

VDIを活用すれば、従業員すべてが高性能で多機能なパソコンを使う必要がなくなります。また、情報漏えい対策としてもVDIは有効です。VDIとはどのようなものなのか、導入によって得られるメリットとあわせてご紹介します。

VDI(デスクトップ仮想化)とは?

VDIとは「Virtual Desktop Infrastructure」の略で、日本語では「デスクトップ仮想化」とよく訳されます。従来、社内で使用するコンピュータ(クライアント端末)で個別に稼働させていたOSやアプリケーション、作業データを、サーバ上の仮想化基盤に統合し、集中管理を行う仕組みのことです。

もう少し簡単に言えば、サーバ上にクライント端末の数だけ仮想マシン環境が存在しており、社員一人ひとりがその仮想マシン環境にアクセスしてアプリケーションやデータを使う、というイメージです。

VDIではユーザー(端末利用者)がクライアント端末に向かってキーボードやマウスを操作すると、その情報がサーバ上の仮想デスクトップに送られ、操作した結果がクライアント端末のモニターに映し出されます。この仕組みによって、ユーザーは通常のパソコンを使っているのと何ら変わらない感覚で端末を使用できます。

また、VDIではサーバ上にアプリケーションや作業データを集約して処理することになるため、クライアント端末には必要最小限の機能が備わっていればいいことになります。クライアント端末にはそれほど高いスペックは必要ありません。パソコンに限らず、スマートフォンやタブレットもクライアント端末として利用可能です。

なお、VDIには自社内にサーバを構築して運用するオンプレミス型と、クラウドを活用した仮想デスクトップサービスとして提供されるクラウド型があります。最近は導入コストが安価で、運用をサービス提供会社に委ねられるクラウド型が主流になりつつあります。

VDIのメリット

企業内にVDIを導入するメリットを見てみましょう。主に次の4点が挙げられます。

1.クライアント端末ごとに最適な環境を簡単に用意できる

VDIではクライアント端末ごとに、ユーザーが求める環境を簡単に作り上げられます。目的に合わせて使いやすい、最適な仮想デスクトップをサーバ上にカスタマイズして作っておけば、いつでもどこからでもアクセスできるようになります。

2.クライアント端末にデータを残さない

VDIで作業をする際は、クライアント端末には作業データは一切残りません。そもそもクライアント端末には、ハードディスクなどの記憶装置を搭載する必要もありません。そのためたとえ端末を紛失する、または盗難にあったとしても情報漏えいのリスクを最小限に抑えられます。

3.一元管理によるメンテナンスコストの抑制

VDIは、クライアント端末を一元管理できるため、OSやアプリケーションのアップデート、セキュリティを強化するためのパッチ適用や不正アクセスの監視なども徹底的に行なえます。これらによりメンテナンスにかかる人件費も抑えられますし、さらに安全性を高めることが可能です。

4.テレワーク、在宅勤務に活用できる

社内だけではなく、外出先や出張先、自宅、サテライトオフィスなどからもVDIは利用できます。そのためテレワークや在宅勤務などの多様なワークスタイルに活用可能です。

VDIの注意点

一方、VDIを導入するにあたっては注意点もあります。特に以下のポイントについては理解しておく必要があります。

1.サーバ側には多大なリソースが必要

クライアント端末に高性能・多機能は必要ないものの、サーバ側には多大なリソースが求められます。端末の機能は必要最小限に、その分、サーバ側では大量の処理を実行するためのリソースが必須、というのがVDIの基本構成です。特にオンプレミス型ではこの点でコストと導入工数が増大する傾向にあります。

2.ネットワーク品質に使い勝手が左右される

ネットワーク回線の品質もまた使い勝手や快適さを左右します。通信速度が遅いと操作にタイムラグが生じることもあり、そうなれば使いづらさや不便さを感じるでしょう。

3.単一障害点が発生しやすい

単一障害点とは、ある一つのポイントが機能しなくなると、システム全体が障害に陥るような箇所のことです。VDIではクライアント端末側に障害が起きても、それほど大きな問題にはなりません。しかし、サーバ側に何らかの不具合が起きると、全てのクライアント端末が影響を受けます。それだけにサーバに関する管理やメンテナンスが非常に重要となります。

VDIには情報漏えい対策やコスト削減、多様なワークスタイルへの対応などのメリットがあり、これらを活かすことができれば合理的な仕組みとなります。しかし、一方で注意点もあるため、自社の業務にどれくらいマッチするかという見きわめが必要です。費用対効果などのバランスを考えて、導入を検討してください。