近年、企業や組織を狙ったサイバー攻撃が高度化・巧妙化し、企業内におけるセキュリティ体制の構築・強化の重要性は高まり、個人・組織としてインシデント（不具合や障害など）対応能力を身に付けることが求められています。
企業や組織を狙ったサイバー攻撃が高度化・巧妙化している中、技術・人・組織を総合したセキュリティ対策が必要不可欠です。
当社ではセキュリティにおける人材育成、組織力強化を支援するための「サイバーセキュリティトレーニング」を提供しています。
一般社員向けの基礎的な内容からCSIRT、PSIRT向けなどの専門的な内容まで幅広いコースを提供しています。
トレーニングの概要
サイバーセキュリティに精通した当社のホワイトハットハッカーが、教材の作成・講義を行います。
講義では、サイバー攻撃を受けたときの動きや、マルウェア感染が拡大する様子を映像で疑似体験することができ、現場ですぐに役立つノウハウや、スキルを体験しながら習得することができます。
2003年 日立ソリューションズ・クリエイト入社。
組み込み製品やミドルウェアの開発業務に従事。
現在はプラットフォームやWebアプリケーションの脆弱性診断や、社内のホワイトハットハッカー活動に従事。
2003年 日立ソリューションズ・クリエイト入社。
セキュリティ製品の開発業務に従事。
現在はセキュリティ人材育成、セキュリティソリューション企画や、社内のホワイトハットハッカー活動に従事。
2010年 日立ソリューションズ・クリエイト入社。
プラットフォームやWebアプリケーションの脆弱性診断、マルウェアの解析業務、社内のホワイトハットハッカー活動に従事。
2007年 日立ソリューションズ・クリエイト入社。
セキュリティパッケージ製品の開発・保守を担当。
現在はプラットフォームやWebアプリケーションの脆弱性診断や、セキュリティトレーニングサービスに従事。
2010年 日立ソリューションズ・クリエイト入社。
ウェブアプリケーションのセキュア開発やセキュリティリスクアセスメントの経験あり。
現在は情報セキュリティ研修講師や社内のホワイトハットハッカー活動に従事。
2012年 日立ソリューションズ・クリエイト入社。
セキュリティ製品の開発業務に従事。
現在はセキュアな製品開発の支援活動（ナレッジの作成など）や、社内のホワイトハットハッカー活動に従事。
セキュリティ人材強化トレーニングとセキュリティ組織強化トレーニングを計画的に受講することで個人と組織の両面から社員・職員のインシデント対応能力を強化することができます。
当社のトレーニングサービスでは、個人のセキュリティ知識を強化する「セキュリティ人材強化トレーニング」と組織のインシデント対応能力を強化する「セキュリティ組織強化トレーニング」の2つで構成されており、その中で受講対象者や組織の成熟度（レベル）に応じたコースを提供しています。
コースは1つ、またはいくつかのコースを組み合わせて受講いただけます。
| 対象者 | コース名 |
|---|---|
| 経営層 | |
| 戦略マネジメント層 |
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| 実務者・技術者層 |
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| 全社員・職員 |
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| レベル | コース名 | |
|---|---|---|
| 上級 |
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| 中級 | 机上演習 | |
| 実機演習 | ||
| 初級 | 実機演習 | |
| 入門 | 実機演習 |
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| 机上演習 | ||
CSIRTパック このマークのコースは、「CSIRT向けトレーニングパック」に含まれるコースです。
PSIRTパック このマークのコースは、「PSIRT向けトレーニングパック」に含まれるコースです。
メール対策パック このマークのコースは、「標的型攻撃メール対策パック（銀行向け）」または「標的型攻撃メール対策パック（一般向け）」に含まれるコースです。
レジリエンスパック このマークのコースは、「サイバーレジリエンス基礎パック」に含まれるコースです。
一般社員向けパック このマークのコースは、「一般社員向けトレーニングパック」に含まれるコースです。
| 対応業種 | コース名 |
|---|---|
| 金融機関 |
そのほかご不明な点ありましたら、お問い合わせください。
導入を検討する上で役立つ情報をご紹介します。
近年、企業や組織を狙ったサイバー攻撃が高度化・巧妙化し、企業内におけるセキュリティ体制の構築・強化の重要性は高まり、個人・組織としてインシデント対応能力を身に付けることが求められています。
しかしながら、個人や組織として実践的な演習を行う機会が少なく、実際にインシデントが発生した際の対応能力を習得・強化することが難しいといった課題をお持ちの企業様も多いのではないでしょうか。
インシデントに企業が速やかに対応するには、経営層、マネジメント層が定めるインシデント対応フロー（ルール）が、セキュリティ人材だけではなく、すべての実務者・技術者層（人）に周知され、かつ平時からできるだけリアルな形で実践演習を繰り返すことで「人」が「ルール」に沿った行動をとれるようにしておくことが必要です。
当社では、「サイバーセキュリティトレーニング」を提供し、個人として持つべき知識・技術の習得支援から、組織のインシデント対応能力向上を図るとともに、サイバーセキュリティを含めたセキュリティに関するノウハウを継続して発信しています。