ワークスタイル

テレワークに向いている業務と向いていない業務とは？

時間や場所の制約を受けずに柔軟に働ける勤労形態、つまり遠隔勤務を意味するテレワークは、社員（従業員）にとって働きやすいだけでなく、経営者側にとっても人材の確保、生産性の向上などのメリットがあります。しかし少なくとも現在のところ、テレワークには向いている業務/職種と向いていない業務/職種があります。ここではテレワークに適した業務や職種について解説します。

テレワークに向いている業務の条件

テレワークはさまざまな業種や職種に導入されています。しかし、サービス業や医療、介護、保育など不向きとされる仕事もあります。一般的にテレワークに向いている業務の条件として挙げられるのは次の2点です。

1.1人でできる業務

1人で完結する業務、あるいは分担制でも直接、誰かと対面して行う必要がない業務は、会社にいなくても自宅などで進めることができるため、テレワークに向いています。特定の作業を行うデスクワーク、ソフトウェア開発などの技術職、デザインなどのクリエイティブ職がその代表です。また後述するように、条件次第で営業職もテレワークに向いています。

2.セキュリティ上、安全な業務

たとえ厳格なセキュリティ管理を行うとしても、機密情報を扱うような業務をテレワークで行うのはリスクがあると考える企業がほとんどです。インターネットを介して送受信する、あるいはクラウドで共有するような情報は、その種類を見きわめなければなりません。

テレワークに向いている具体的な業務

実際にテレワークに向いている業務にはどのようなものがあるのか、具体例をみてみましょう。下記で挙げる業務は、集中力によって左右されるケースが多く、自分のペースを崩さずに業務に集中できる労働環境の場合、テレワークが向いているといえます。

資料作成

営業用、プレゼン用、マーケティング用などの資料や社内文書を作成する業務です。Excelデータをもとにグラフなどを作成してPowerPointにまとめるといった内容が考えられます。テーマに沿ってデータを収集・整理する作業がセットになる場合もあるでしょう。

データ入力／分析

データ入力には伝票入力や紙ベースのデータをパソコンに打ち込むベタ打ちと呼ばれる作業があります。入力作業以外に、ExcelやAccessを使ったデータ加工やデータ分析を行う場合もあります。

デザイン／プログラミング

紙媒体、Webページのデザイン、設計・CAD系のデザイン業務もテレワークで行うことが可能です。各種言語を使ったプログラミングもテレワーカーが多い領域です。

ライティング

社内報やコンテンツマーケティングのWeb用記事などを書く業務です。取材が加わることもありますが、基本的には与えられた資料や調査した情報をもとに記事作成することが多く、これらはテレワークに向いています。

調査

マーケティングや営業用の調査（リサーチ）もテレワークと親和性の高い業務です。顧客ニーズの把握や、インターネットなどを通じてアンケート調査を行う場合もあります。

テレワークに向いている職種

テレワークに向いている代表的な職種もみてみましょう。

システムエンジニア

IT業界では多くのエンジニアがテレワーカーとして働いています。システムやアプリケーションの開発に携わる仕事の中でも、SEはクライアントとの打合せや折衝、対応を含む上流工程を担当します。そのためテレワークは難しい印象がありますが、必要に応じてミーティングに足を運び、他メンバーとの普段のコミュニケーションはチャットツールや電話などを駆使して行うことで問題なくプロジェクトを進めることが可能です。

プログラマー

プログラマーもテレワークで働く人が多い職種です。最近は特にスマートフォンアプリ開発、Webサイト開発、ゲーム開発などの領域で「在宅勤務」が多いようです。もちろん、それ以外の業務用アプリケーション開発やシステム開発に携わるプログラマーもいます。

Webデザイナー

デザイナーはもともとフリーランスで働く人も多く、テレワークと相性の良い職種です。各種デザインソフトを使ってデザイン作業をし、受注・納品はメール中心というやり方が多いでしょう。

Webライター

Webサイト向けの記事を書くライターも増えています。テレワークの場合、デザイナーと同じようにメールやチャットツールでコミュニケーションをとりながらクライアントの要望を把握し、作業を進めていきます。商品紹介など広告に近いものから、生活に役立つ情報、ノウハウ、趣味に関する情報まで、記事ジャンルはさまざまです。

営業職

営業職もテレワークに適している職種です。在宅勤務のみで営業の仕事をこなすのは無理がありますが、顧客のもとへ足を運ぶ際の移動中や空き時間に事務作業をこなすようにすれば、時間の有効利用や交通費などの経費削減が実現できます。こうしたスタイルのテレワークはモバイルワークと呼ばれます。ただし、モバイルワークには経営者側が業務プロセスを管理できるシステムや、コミュニケーションを緊密にとる仕組みを整えておく必要があります。

テレワークの効果を最大化するために必要なこと

企業が生産性向上を目指してテレワークを導入する場合、その効果を最大化するには次のようなポイントを押さえて、環境を整備しておく必要があります。

テレワークソリューションの活用

テレワークの導入と運用に役立ち、従業員と企業双方をサポートするためのソリューションがあります。社外からオフィスの自席パソコンにアクセスできるリモートアクセスシステム、業務報告をタブレットで送れる業務報告システム、業務ログを収集しプロセス分析やAI予測ができる業務ログ管理システムなどがそれです。現状に応じてこれらのソリューションを有効活用することで、テレワークによる高い生産性を確保できます。また、適切な業務評価をするためにも活用すべきといえるでしょう。

メッセンジャーなどの活用

メールだけではなく、必要に応じてコミュニケーションツールを活用すべきです。業務用メッセンジャー（チャットツール）、Web会議システム、Webカメラなどが候補となるでしょう。

セキュリティの強化

忘れてはならないのがセキュリティ対策です。パソコンのウイルス感染や不正アクセスを防ぐと同時に、誤操作などのヒューマンエラーも想定したセキュリティ強化が必要です。スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末についても、紛失や盗難を含めた対策が求められます。

ここで挙げたテレワークに向いている業務・職種は代表的なものです。今後、テレワークソリューションなどが普及していけば、今以上に多くの業務でテレワークが導入されるようになるでしょう。大企業、中小企業など事業規模を問わず、自社の状況にあわせて、各業務をテレワークで運用することはできないか、柔軟に検討してみてはいかがでしょうか。