デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？ 概要や企業の課題について解説

デジタルテクノロジーは日々進化しており、新しいサービスやビジネスモデル、商品が次々と登場しています。これによって、私たちの生活も昔とは比べものにならないほど大きく変化し、より利便性や豊かさが増したと感じられるのではないでしょうか。このようなテクノロジーの発展が進む中で注目されているのが「デジタルトランスフォーメーション（DX）」というキーワードです。

ここでは、デジタルトランスフォーメーション（DX）の意味や重要性、課題について説明します。

1. デジタルトランスフォーメーション（DX）とは
2. 経済産業省が定義した日本の「デジタルトランスフォーメーション（DX）」
3. 企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の重要性
4. 日本企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）導入の課題
5. 企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）成功事例

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは

デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）は、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマン氏が提唱した概念であり、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」とされています。

デジタルトランスフォーメーション（DX）を直訳すると「デジタル変換」ですが、変換というよりは既存の仕組みや概念を大きく変えるような変化という考え方のほうが近いでしょう。

経済産業省が定義した日本の「デジタルトランスフォーメーション（DX）」

日本では、2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」を発行しました。このガイドラインは、デジタルトランスフォーメーションを実現するためのアプローチやアクションの認識共有が必要であるという背景があり作成されました。内容は、「DX推進のための経営のあり方、仕組み」と、「DXを実現する上で基盤となるITシステムの構築」の2部構成になっています。

このガイドラインでは、デジタルトランスフォーメーション（DX）を「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」とかなり明確に定義しています。

2025年の崖

2025年の崖については「経済産業省の「2025年の崖」について分かりやすく解説」でも詳しく解説しています。

2025年の崖は、2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」の中で初めて使用された言葉です。そこでは、もしもデジタルトランスフォーメーション（DX）が進まなければ2025年以降、最大で年間約12兆円もの経済損失が生じる可能性があると指摘されています。

なぜ2025年なのかという点については、この頃までにITやITシステムに関連したさまざまな大きな変化が起きると予測されるからです。その一つに挙げられるのが、レガシーシステムと呼ばれる古いITシステムの存在です。古いプログラミング言語で書かれ、技術的に老朽化・肥大化・複雑化・ブラックボックス化したレガシーシステムを刷新しなくては、企業の競争力は低下し、大きな経済損失につながると考えられています。

企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の重要性

企業において、デジタルトランスフォーメーション（DX）を取り入れないことで一体どのような問題があるのでしょうか。まず挙げられることが「既存システムの老朽化」です。日々進化しているシステムや技術に既存のシステムで対応するには限界があり、データの活用や連携が難しくなります。さらに既存システムの仕組みが複雑化していれば、維持費・管理費といったコストも高くつくでしょう。

上記のような原因によって新しい事業への進出に遅れる、競争力の低下といった問題につながる可能性があります。これらを解消するために、デジタルトランスフォーメーション（DX）は重要であるといえるでしょう。では、デジタルトランスフォーメーション（DX）を実現するためにどのようなテクノロジーを活用すればよいのでしょうか。

一つはAI（人工知能）です。既存のシステムや端末にAIを導入することで、さまざまな革新を起こせると予想できます。例えば医療業界では、AIを使った画像診断、創薬などが挙げられます。

IoT（Internet of Things）もデジタルトランスフォーメーション（DX）において活用できるテクノロジーの一つといえます。IoTとは「モノのインターネット」を意味し、あらゆるモノとインターネットをつなぐ技術のことです。IoTは物流や製造業、農業、交通といった分野での活用が期待されています。

また、5G（第5世代移動通信システム）の導入により、IoTの利便性の向上・普及が加速するでしょう。高速・大容量、低遅延通信、多数同時接続の特長をもつ5Gは、人々の生活や事業をより良いものにすることはほぼ間違いないといえます。VR・AR技術や高画質ライブ配信、遠隔技術などの分野に大きな影響を与えると予想できます。

日本企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）導入の課題

デジタルトランスフォーメーション（DX）を企業に導入することで事業拡大や利便性の向上が期待できることは自明ですが、導入における課題も考えられるでしょう。まず考えられることがIT関連人材の不足です。新しい技術を導入しても、それを扱える人材がいなければ導入効果は見込めません。新技術を熟知した人材の確保や教育が今後の課題になると予想できます。

経営層と現場のデジタルトランスフォーメーション（DX）に対する意識の乖離も一つの課題になると考えられます。現場社員が新技術の活用や必要性を理解していても、経営層がその必要性を理解できていなければ、事業としての活用は難しいものとなってしまいます。また、必要性を理解していても「AIやIoTを何かしらに活用したい」といったあいまいなビジョンだけを提示してしまう可能性があります。AIやIoTを活用してどのような革新を起こせるのか、ビジョンを明確にもつことがデジタルトランスフォーメーション（DX）による生活の向上や競争上の優位性の確立につながるでしょう。

企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）成功事例

ここでは、国内企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進成功事例を2つ紹介します。

プリンターの不具合発生を未然防止

ある電機メーカーでは、世界40以上の国や地域で収集した自社製品に関する社内外のデータをデータレイク（あらゆるデータを元の形式のまま保管しておく場所のこと）により一元管理しています。各製品の使用状況、修理履歴、工場の稼働状況などをデータ化しAIで分析して、組織横断的に共有することで品質向上や顧客サービス改善に役立てるのが目的です。またあわせて主力製品であるプリンターのIoT活動も開始し、具体的なデータ活用を推進していきました。

プリンターのIoTプロジェクトで重点的に取り組んだのは、紙詰まりへの対応です。市場に出ている製品、量産検証段階の製品、試作検証段階の製品についてデータ収集と分析を開始。やがて開発中の試作機のデータ分析で、紙詰まりや印字不良などの兆候を発見できるようになりました。従来は発生した不具合の原因究明に多くの労力がかかっていましたが、出荷前に不具合の芽を摘むことができるという新たな仕組みを作り上げました。

配車アプリでタクシーをIT化

あるタクシー会社の情報部門から独立したITベンチャーでは、タクシーの配車アプリを開発しました。スマートフォンアプリを立ち上げて乗車場所を選択後、「今すぐ呼ぶ」ボタンを押すと周辺のタクシーを呼ぶことができ、タクシーが来るまでの時間や料金相場の確認もできます。さらに乗車後、タクシーの後部座席のタブレットのQRコードをアプリで読み取るとその場で決済を行うことも可能です。

このタクシー配車アプリを使った仕組みは、ネットワークに加盟すればタクシー会社各社が利用することができます。タクシーのIT化により新たなビジネスモデルを生み出した事例だといえます。

日本におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）は経済産業省のガイドラインに定義されており、デジタルトランスフォーメーション（DX）の導入は企業にとって必須といえるでしょう。概念や活用できる技術について理解し、事業としての活用方法を明確にもつことが重要です。
　
なお、デジタルトランスフォーメーション（DX）については本記事以外にもテーマを絞った記事を掲載しています。DX戦略の必要性やメリット、戦略の立て方・進め方については「DX戦略とは？ 取り組むメリットや進め方のポイントなど」という記事を、また、DX人材の必要性や求められるスキルと役割、DX人材を育成するためのポイントついては「DX人材育成のポイントとは？ 社内で育てて人材不足を解決」という記事を、それぞれご覧ください。

• 本記事は、2020年10月27日に公開しました「デジタルトランスフォーメーションとは？ 概要や企業の課題について解説」の内容を更新し、公開しています。