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日立ソリューションズ・
クリエイトについて
PHILOSOPHY 企業理念
当社の企業理念は、「私たちは『日立精神』の下に、優れた技術と先進のソリューションの提供を通じて、お客さまと共に成長し、安心・快適な社会の実現に貢献する。」です。この理念を実践するために、「クリエイト（Create）」を社名に付けました。これには、「イノベーションを産み出す（Create）企業文化を持ち、常に新しいソリューションを創造（Create）して、安心・快適な社会づくり（Create）に貢献する会社になりたい」という思いを込めています。
VISION私たちの経営ビジョン
私たちがめざす姿「わくわくをあなたと 想像を超える明日を創造する」には、
お客さまと私たちのわくわくする明日（未来）を協創していきたいとの想いが込められています。
GUIDELINES行動指針
- 成 長✕持続力
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1個人と組織で能力を築き上げ、成長する。
2社会課題を捉え、広い視野で行動する。
- 挑 戦✕創造力
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1成功を見据え、明るさを持って挑戦を楽しむ。
2柔軟な思考で、価値創造に取り組む。
- 充 実✕協創力
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1みんなで協力し助け合い、多様な価値観を活かす。
2お客さまと共に、最高の成果を生み出す。
KEYWORD
キーワードで知る
日立ソリューションズ・クリエイト
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- 創業年数（2023年4月1日時点）
- 47年
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- 社員数（2023年4月1日時点）
- 3,736人
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- 拠 点
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品 川
名古屋
金 沢
大 阪
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- 売上高（2022年度実績）
- 786億円 （785億8,500万円）
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- 年間休日（2023年度予定）
- 127日
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- 平均年齢（2023年度実績）
- 42.7歳
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- 男女比（近年の実績）
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男性62%女性38%
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- 文理比（近年の実績）
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理系66%文系34%
OUTLINE会社概要
- 会社名
- 株式会社 日立ソリューションズ・クリエイト
Hitachi Solutions Create, Ltd.
- 設 立
- 1976年（昭和51年）4月
- 本社所在地
- 〒140-0002 東京都品川区東品川四丁目12番6号
TEL:（03）5780-6111（代表）
FAX:（03）5780-7630
- 代表者
- 取締役社長 南 章一
- 資本金
- 4億5,000万円
- 事業内容
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- システムの設計、構築、運用、保守、コンサルテーション
- ソフトウェアパッケージの開発、販売
- 各種ソフトウェアの受託開発
- 情報処理機器の販売、保守
- タクシー決済サービス
- ドキュメント制作、翻訳
- UX/UIデザイン、Webデザイン、プロモーションデザイン
BUSINESS事業内容
- 情報処理サービス
- 日立ソリューションズ・クリエイトは、金融、社会・公共、産業・流通など、幅広い分野において、高い技術力と確かな品質で、システムの企画から設計、開発、運用・保守までを一貫してサポート。これまで培ってきた高度なITスキルによって、幅広い業種・業務分野における経験・ノウハウをベースに、先進のソリューションによって、安心・快適な社会の実現をめざしています。
- テクニカルコミュニケーション
- 「人」の視点で情報を正しく、分かりやすく伝える「テクニカルドキュメンテーション」と、「人」の視点でサービスやシステムの価値を創り出す「エクスペリエンスデザイン」これら二つのソリューションを基に、人と人の理解をつなぎ、サービスやシステムの経験価値を高めていきます。
日立グループの枠を越えて
グループの一員としての役割と独自の事業展開
日立ソリューションズ・クリエイトの仕事は大きく二つに分類されます。一つは日立グループとして取り組む事業。
もう一つは当社が独自に取り組む事業です。日立グループの事業は安定した基盤の上で取り組む堅固な事業である一方で、当社独自の事業は、創造性や挑戦する姿勢を重視し、強みを生かして、製品のみならずサービスも提供しています。
サービスを提供する上では、日立グループはもちろん、それ以外のパートナー企業とも積極的に協創。エンドユーザーに喜んでいただくため、何が必要かを考え、企画・提案することが大切になります。そのため当社では、社員一人ひとりが積極的にアイデアを出し、挑戦できる環境づくりを大切にしています。
DX認定について
当社では、経営方針のもと、加速する事業環境の変化に対応するため、当社自身のDXに取り組んでいます。
「わくわくをあなたと 想像を超える明日を創造する」という経営ビジョンのもと、当社ITシステムのあるべき姿を定義し、「データドリブン」「営業活動強化」「業務改革」「セキュリティ強化」を4つの解決すべき課題とし、さまざまなDX施策を推進しています。また、当社自身のDX推進を通じて得たノウハウをお客さまに提供することにより、お客さまのDX実現に貢献します。
- 当社のDX事業は、経済産業省が定める「ＤＸ認定取得事業者」として2023年2月から認定を受けています。