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日立ソリューションズ・
クリエイトについて

PHILOSOPHY 企業理念

当社の企業理念は、「私たちは『日立精神』の下に、優れた技術と先進のソリューションの提供を通じて、お客さまと共に成長し、安心・快適な社会の実現に貢献する。」です。この理念を実践するために、「クリエイト(Create)」を社名に付けました。これには、「イノベーションを産み出す(Create)企業文化を持ち、常に新しいソリューションを創造(Create)して、安心・快適な社会づくり(Create)に貢献する会社になりたい」という思いを込めています。

VISION私たちの経営ビジョン

私たちがめざす姿「わくわくをあなたと 想像を超える明日を創造する」には、
お客さまと私たちのわくわくする明日(未来)を協創していきたいとの想いが込められています。

GUIDELINES行動指針

「行動指針」は、仕事を進めるうえで判断や行動に悩んだ時に、前に進むための指針として活用しています。
成 長持続力
1個人と組織で能力を築き上げ、成長する。
2社会課題を捉え、広い視野で行動する。
挑 戦創造力
1成功を見据え、明るさを持って挑戦を楽しむ。
2柔軟な思考で、価値創造に取り組む。
充 実協創力
1みんなで協力し助け合い、多様な価値観を活かす。
2お客さまと共に、最高の成果を生み出す。

KEYWORD

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日立ソリューションズ・クリエイト

  • 創業年数(2023年4月1日時点)
    47
  • 社員数(2023年4月1日時点)
    3,736
  • 拠 点

    品 川

    名古屋

    金 沢

    大 阪

  • 売上高(2022年度実績)
    786億円 (785億8,500万円)
  • 年間休日(2023年度予定)
    127
  • 平均年齢(2023年度実績)
    42.7
  • 男女比(近年の実績)
    男性62%
    女性38%
  • 文理比(近年の実績)
    理系66%
    文系34%

OUTLINE会社概要

会社名
株式会社 日立ソリューションズ・クリエイト
Hitachi Solutions Create, Ltd.
設 立
1976年(昭和51年)4月
本社所在地
〒140-0002 東京都品川区東品川四丁目12番6号
TEL:(03)5780-6111(代表)
FAX:(03)5780-7630

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代表者
取締役社長 南 章一
資本金
4億5,000万円
事業内容
  • システムの設計、構築、運用、保守、コンサルテーション
  • ソフトウェアパッケージの開発、販売
  • 各種ソフトウェアの受託開発
  • 情報処理機器の販売、保守
  • タクシー決済サービス
  • ドキュメント制作、翻訳
  • UX/UIデザイン、Webデザイン、プロモーションデザイン

BUSINESS事業内容

情報処理サービス
日立ソリューションズ・クリエイトは、金融、社会・公共、産業・流通など、幅広い分野において、高い技術力と確かな品質で、システムの企画から設計、開発、運用・保守までを一貫してサポート。これまで培ってきた高度なITスキルによって、幅広い業種・業務分野における経験・ノウハウをベースに、先進のソリューションによって、安心・快適な社会の実現をめざしています。

テクニカルコミュニケーション
「人」の視点で情報を正しく、分かりやすく伝える「テクニカルドキュメンテーション」と、「人」の視点でサービスやシステムの価値を創り出す「エクスペリエンスデザイン」これら二つのソリューションを基に、人と人の理解をつなぎ、サービスやシステムの経験価値を高めていきます。

日立グループの枠を越えて
グループの一員としての役割と独自の事業展開

日立ソリューションズ・クリエイトの仕事は大きく二つに分類されます。一つは日立グループとして取り組む事業。
もう一つは当社が独自に取り組む事業です。日立グループの事業は安定した基盤の上で取り組む堅固な事業である一方で、当社独自の事業は、創造性や挑戦する姿勢を重視し、強みを生かして、製品のみならずサービスも提供しています。

サービスを提供する上では、日立グループはもちろん、それ以外のパートナー企業とも積極的に協創。エンドユーザーに喜んでいただくため、何が必要かを考え、企画・提案することが大切になります。そのため当社では、社員一人ひとりが積極的にアイデアを出し、挑戦できる環境づくりを大切にしています。


DX認定について

当社では、経営方針のもと、加速する事業環境の変化に対応するため、当社自身のDXに取り組んでいます。
「わくわくをあなたと 想像を超える明日を創造する」という経営ビジョンのもと、当社ITシステムのあるべき姿を定義し、「データドリブン」「営業活動強化」「業務改革」「セキュリティ強化」を4つの解決すべき課題とし、さまざまなDX施策を推進しています。また、当社自身のDX推進を通じて得たノウハウをお客さまに提供することにより、お客さまのDX実現に貢献します。


当社のDX事業は、経済産業省が定める「DX認定取得事業者」として2023年2月から認定を受けています。